【2026年版】外国人採用サイトおすすめ8選｜料金・在留資格・特徴を企業向けに比較

外国人採用サイトを選ぶときは、登録者数だけでなく、求人掲載型・成功報酬型・人材紹介型のどれを使うかを先に決めることが重要です。

外国人採用では、アルバイトを広く募集したい企業と、特定技能人材を採用したい企業、高度外国人やバイリンガル人材を正社員で採用したい企業では、向いているサービスが異なります。

この記事では、2026年時点で企業が利用できる外国人採用サイト・求人サービスを、料金体系、対象人材、採用方法、在留資格・受入れ支援の違いで比較します。後半では、外国人材マッチングサイトを自社で構築する場合に必要な機能も整理します。

外国人採用サイトとは

外国人採用サイトとは、日本で働きたい外国人求職者と、外国人材を採用したい企業をつなぐ求人サイト・人材紹介・マッチングサービスです。

一般的な求人媒体との大きな違いは、国籍だけではなく、在留資格、日本語レベル、対応言語、海外応募可否、特定技能の対象分野など、外国人採用特有の条件を扱うことです。

外国人採用では、求人を出す前に採用要件を整理し、応募後に在留資格と就労可否を確認したうえで面談・雇用へ進みます。

外国人採用サイトおすすめ8選を比較

ここでは、求人広告型、人材紹介型、特定技能特化型まで、企業向けに利用できる8サービスを比較します。掲載順はランキングではなく、料金体系や支援内容を比較しやすい順です。

求人掲載型は、採用人数が増えても成功報酬が増えないサービスがある一方、応募者対応や選考を自社で行う必要があります。人材紹介・支援型は1名あたりの費用が高くなりやすい一方、候補者選定や在留資格・受入れ支援まで相談できるサービスがあります。

目的別に見る外国人採用サイトの選び方

「外国人なら誰でもよい」という募集ではミスマッチが起こります。担当する仕事に必要な在留資格、日本語レベル、経験、勤務時間、勤務地、住居支援の有無まで整理すると、適したサービスを選びやすくなります。

外国人採用サイト・求人サービス8選

ここからは、各サービスの料金体系と特徴を詳しく見ていきます。

1. WORK JAPAN

WORK JAPAN 公式サイト

WORK JAPANは、NyuuLy株式会社が運営する外国人向け多言語求人サイトです。企業向け公式サイトでは、登録外国人30万人、1,200社・300職種以上の掲載実績を案内しており、アルバイト、正社員、特定技能の採用に対応しています。

料金は掲載課金型で、初期費用と成功報酬は0円です。アルバイト採用向けのライトプランは2記事・4週間で4.5万円、アルバイト・正社員・特定技能に対応するオールインワンプランは2記事・4週間で8万円から。複数人を採用しても追加の成功報酬が発生しないため、採用人数が多い企業では総額を比較しやすいサービスです。

2. ヨロワーク（YOLO WORK）

ヨロワーク（YOLO WORK） 公式サイト

ヨロワークは、株式会社YOLO JAPANが提供する外国人採用サービスです。公式サイトでは導入4,000社以上を掲げ、登録者は全員日本在住と案内しています。求人掲載、スカウト、応募管理を無料で利用でき、採用が決まった時点で費用が発生します。

成功報酬は職種・在留資格によって異なり、公式料金例では1名あたり3万円〜35万円です。飲食・サービス、製造・建設、介護・医療、技術・ITなどで料金帯が分かれているため、採用したい職種が明確な企業は事前に1名あたりの費用を把握しやすいのが特徴です。

3. Guidable Jobs

Guidable Jobs 公式サイト

Guidable Jobsは、Guidable株式会社が展開する在留外国人向け求人プラットフォームです。企業と日本に住む外国人求職者をつなぐサービスを軸に、アルバイト、派遣、新卒採用など採用形態に応じたサービスを展開しています。

また、特定技能外国人を対象にした「Guidable 特定技能」も提供しています。求人広告だけでなく、採用形態や在留資格に応じてサービスを分けているため、在留外国人を幅広く募集したいのか、特定技能に絞りたいのかを整理してから相談すると比較しやすくなります。

4. Mintoku（ミントク）

Mintoku（ミントク） 公式サイト

Mintokuは、株式会社キャムグローバルが運営する外国人材紹介・採用支援サービスです。2026年5月時点で紹介数15,000名以上、2025年7月時点で支援数6,000名以上と案内しており、国内外のネットワークから企業に合う人材を紹介しています。

人材紹介は掲載料0円・完全成果報酬型で、採用決定まで費用は発生しません。求人掲載や面接だけではなく、在留資格申請、翻訳・通訳、生活支援、教育まで扱っているため、採用後の受入れや定着までまとめて相談したい企業に向いています。

5. GaijinPot Jobs

GaijinPot Jobs 公式サイト

GaijinPot Jobsは、株式会社ジープラスメディアが運営する外国人・グローバル人材向け求人サービスです。企業向け公式サイトでは月間370万PV、月間65万訪問者、8,000社以上の利用実績を案内しています。

求人広告は30日単位で、予算や露出に応じた複数プランから選ぶ形式です。居住地、言語レベル、ビザタイプなどで候補者を絞り込めるため、英語圏人材やバイリンガル人材、IT・教育・インバウンド系人材を探す企業では比較候補になります。料金額は媒体資料での確認が必要です。

6. NIPPON仕事.com

NIPPON仕事.com 公式サイト

NIPPON仕事.comは、株式会社グッドマンサービスが運営する外国人向け求人サービスです。公式サイトでは現在1,000件を超える求人を掲載し、言語、職種、勤務地などから仕事を探せる構成になっています。

運営会社は有料職業紹介事業の許可と登録支援機関登録を持ち、外国人専門求人サービスを展開しています。公開サイトは求職者向け情報が中心のため、企業側の掲載料金や紹介条件は採用人数・職種と合わせて個別確認する必要があります。

7. 外国人求人ネットACE

外国人求人ネットACE 公式サイト

外国人求人ネットACEは、株式会社翼インターナショナルが運営する外国人専門の求人・人材紹介サービスです。公式サイトでは143か国・6万人超の登録者、20年以上の外国人採用支援を案内しています。

アルバイト中心の求人媒体とは異なり、在日外国人の中途採用、新卒留学生、高度外国人、外国人エンジニアなどの正社員紹介を中心にしています。語学力や専門経験を持つ即戦力の正社員を紹介してほしい企業では、求人掲載型サービスと分けて比較したいサービスです。

8. 就pan

就pan 公式サイト

就panは、株式会社特定技能支援センターが運営する、特定技能外国人と企業をつなぐ求人マッチングサイトです。企業側から外国人へオファーでき、求職者側も求人を探せる双方向型で、チャットやWeb面談機能を備えています。

企業登録、求人掲載、データベース利用料は無料で、採用時に年間給与予定総額の20%が成果報酬として発生します。特定技能に対象を絞り、候補者検索や直接コミュニケーションまで行いたい企業に分かりやすい料金体系です。

外国人採用サイトを選ぶ6つのポイント

1. 採用したい在留資格と業務内容を先に決める

外国人採用では、求人を出せるかどうかだけではなく、採用後にその業務へ適法に従事できるかを確認する必要があります。厚生労働省は、外国人を雇い入れる際に在留カードや旅券等で就労が認められるか確認するよう事業主へ案内しています。

採用したい仕事と在留資格の範囲が合っているかを確認したうえで、対象人材が集まるサービスを選びましょう。詳しくは厚生労働省「外国人の雇用」を確認してください。

2. 求人掲載型か成果報酬型かを分ける

求人掲載型は、掲載期間や求人件数に料金を支払い、採用人数が増えても成功報酬がかからないサービスがあります。反対に成果報酬型は、採用が決まるまで費用が発生しない代わりに、採用人数に応じて費用が増えます。

1名だけ採用するのか、同じ職種で10名以上採用するのかで総額は変わります。「1名あたり」ではなく、予定採用人数まで含めた総額で比較することが重要です。

3. 国内在住者か海外人材かを確認する

在日外国人を中心に募集するサービスと、海外からの採用や来日前教育まで扱うサービスでは、採用までの期間や手続きが異なります。

早期入社を優先する場合は国内在住者の母集団が厚いサービスを、海外人材まで対象にする場合は在留資格申請や来日前支援まで確認しましょう。

4. 多言語求人だけでなく応募後の運用を見る

求人票の自動翻訳だけでなく、応募者プロフィールに日本語レベルや在留資格が表示されるか、面談調整や連絡をサイト内で完結できるかも重要です。

応募を集めた後の確認作業が簡単かまで見ると、採用担当者の負担を比較しやすくなります。

5. 特定技能は受入れ支援まで確認する

特定技能外国人の採用では、求人マッチングだけで完了するわけではありません。出入国在留管理庁は、受入れ機関の基準や支援体制・支援計画などを示しています。

自社で支援体制を構築するのか、登録支援機関へ委託するのかも含めて検討します。制度の最新情報は出入国在留管理庁「特定技能制度」で確認してください。

6. 採用後の定着支援を比較する

外国人採用では、入社後の日本語、生活、住居、行政手続き、職場内コミュニケーションが定着に影響することがあります。

初めて外国人を採用する企業では、求人掲載だけでなく、入社後の相談窓口や教育、生活支援まで含むかを確認しておくと運用しやすくなります。

外国人採用で企業が確認しておきたいルール

求人サイトに掲載できることと、実際にその外国人を雇用できることは別です。外国人は在留資格ごとに認められる活動が定められているため、採用企業は就労可否を確認する必要があります。

制度は更新されるため、求人サービス側の説明だけで判断せず、厚生労働省や出入国在留管理庁の最新情報を確認してください。

外国人材マッチングサイトを自社で構築する場合の仕組み

人材会社、登録支援機関、業界団体、求人事業者などが、自社独自の外国人材データベースや求人マッチング事業を立ち上げる方法もあります。

外国人材向けサービスでは、一般的な求人サイトに加えて、在留資格、日本語レベル、国籍・対応言語、海外在住・国内在住、特定技能分野などの情報設計が重要です。

企業と外国人材の2者だけでなく、登録支援機関を含む3者運用にするかで管理画面や権限設計は大きく変わります。特定技能を扱う場合は、構築前に実際の業務フローを整理しておく必要があります。

外国人材マッチングサイトに必要な主な機能

公開時にすべての機能を入れる必要はありませんが、企業登録、人材プロフィール、求人、検索、応募・スカウト、メッセージ、管理画面は基本導線として優先度が高い機能です。

外国人材マッチング事業の収益モデル

登録支援機関や生活支援まで含む場合は、求人マッチングの利用料とは別に、支援業務の料金設計が必要になることもあります。

運営が求人掲載だけを行うのか、人材紹介や受入れ支援まで介在するのかを先に決めてから、収益モデルとシステム権限を設計することが重要です。

よくある質問

外国人採用サイトとは何ですか？

外国人求職者の採用に特化した求人サイト・人材紹介・マッチングサービスの総称です。求人広告を掲載するタイプ、採用時に成功報酬が発生するタイプ、人材紹介から在留資格・受入れ支援まで行うタイプがあります。

外国人採用サイトの料金はいくらですか？

サービスによって異なります。掲載課金型、採用時の成功報酬型、人材紹介手数料型などがあり、無料で求人を作成できるサービスもあります。採用人数と利用期間を揃えて総額で比較することが重要です。

外国人を採用するときは在留資格を確認する必要がありますか？

はい。厚生労働省は、外国人を雇い入れる際に在留カードや旅券等で就労が認められるか確認するよう事業主へ案内しています。担当させる業務が在留資格の範囲に含まれるかも確認が必要です。

特定技能の採用は普通の外国人求人サイトでもできますか？

対応可否はサービスによって異なります。特定技能に対応する求人サイトや人材紹介サービスを利用する場合でも、受入れ機関の基準や支援計画など制度上の要件を別途満たす必要があります。

求人掲載型と人材紹介型はどちらを選べばよいですか？

自社で応募者対応や候補者選定を進められる場合は求人掲載型が使いやすく、候補者紹介や在留資格・受入れまで支援してほしい場合は人材紹介・伴走型が向いています。

外国人採用マッチングサイトを自社で構築できますか？

構築できます。企業・求職者の会員登録、求人投稿、在留資格や日本語レベル等のプロフィール、検索、応募・スカウト、メッセージ、面談、審査、管理画面などを事業モデルに合わせて設計します。

まとめ

外国人採用サイトは、求人掲載型、成果報酬型、人材紹介型、特定技能・受入れ支援型に分かれます。料金だけでなく、採用したい職種、在留資格、雇用形態、採用人数、企業側で対応できる範囲を揃えて比較することが重要です。

複数人を自社で採用できるなら掲載型、初期費用を抑えたいなら成果報酬型、候補者選定や在留資格・定着まで支援してほしいなら人材紹介・伴走型が候補になります。

また、自社で外国人材マッチング事業を立ち上げる場合は、一般的な求人機能に加えて、在留資格、日本語レベル、多言語、支援機関、書類・期限管理など外国人採用特有の情報設計が必要です。